オリンピック関連コラム！～オリンピックの商業化と、放映権料の高騰～

近代オリンピックは、長らく、「アマチュアスポーツの祭典」として開催されてきた。

それは、近代オリンピックの生みの親、クーベルタン男爵が推し進めたことであり、
オリンピック憲章に、アマチュア規定が明記されていた。

しかし、スポーツを取り巻く環境は変化して、もはや、
時代遅れとなってしまったオリンピックに、変化が求められるようになった。

1974年の改正で、「アマチュア」という言葉が、
オリンピック憲章消え、プロ選手の参加の道が開かれた。

プロ選手が参加したのは、1988年のソウルオリンピックからだが、
それよりも先に、オリンピック自体が商業化した。

商業化のきっかけとなった大会は、史上初の、完全民営化で開催された、
1984年の、ロサンゼルスオリンピックだった。

ロサンゼルスオリンピック組織委員長の、ピーター・ユベロスは、
設立した旅行会社を、全米2位の会社にまで発展させた、実業家。

ピーター・ユベロス委員長は、独占放映権を一発入札にして、2億2500万ドルを得たり、
300社以上あったスポンサーを、一業種一社に絞るなどして、協賛金を増やした。

さらには、聖火リレー走者からも、参加費を徴収するなど、
ありとあらゆる手で収入を得た。

その一方で、徹底してコストを抑える努力も怠らず、
選手村は大学の寮を使用し、5000人のボランティアを使うなどした。

その結果、ロサンゼルスオリンピックは、2億1500万ドルの黒字を計上したのだ。

1976年のモントリオールオリンピックが、赤字で税金の投入がされたため、
オリンピック招致に、尻込みする都市が増えていたが、
ロサンゼルスの成功で儲かることが判り、熱い招致合戦が繰り広げられる事態になっていった。

ロサンゼルスオリンピック以降、テレビ放映権料や、スポンサー料は増加した。
2012年のロンドンオリンピックの放送権料は、”39億1400万ドル” であった。

2018年平昌オリンピックと、2020年の東京オリンピックの、
2大会セットの、日本向け放映権料は、660億円とされている。

高額の放映権契約をしたテレビ側は、それに見合った映像を求めるため、
競技会場の整備費の、高騰に繋がっているという。

オリンピックの商業化は、もはや、歯止めの効かない状況となってしまっている...

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～オリンピックの商業化と、放映権料の高騰～