オリンピック関連コラム! 〜オリンピック招致合戦は、もう終了?〜
2013年9月7日(日本時間、9月8日)、
アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれた、第125次IOC総会。
そこで行なわれた、2020年開催の夏季オリンピックの最終選考国による、
招致演説および、IOC委員による投票で、2020年の東京オリンピックが決定した。
その瞬間、現地だけでなく、日本で見守っていた、
関係者が歓喜する姿が、テレビに映りだされた。
しかし、このような瞬間がメディアに流れることは、もうないかもしれない。
なぜなら、2024年大会は、ロサンゼルスが招致を断念したため、
パリが単独で承認され、同じIOC総会で、2028年大会は、
ロサンゼルスで承認されたためである。
2024年の立候補が、2都市だったため、2028年と分け合う形になったのだ。
オリンピックに立候補する都市が少なくなり、招致争いにならなくなっている。
各国が、オリンピック招致に乗り出さなくなったのは、
開催費用が高騰して、財政負担ができなくなっているからである。
カナダのカルガリーでは、2026年の冬季オリンピックを、
招致するか否かについて、住民投票が行なわれた。
その結果は、反対票が56.4%を占めて招致を断念。
市の負担だけでも、約4億カナダドル(約344億円)掛かるとした試算が、
反対票が増えた原因とみられている。
発展途上国から、先進国の仲間入りをした国では、
オリンピックを契機に、インフラ整備を進めるなど、メリットも大きい。
しかし先進国にとっては、巨額に膨れ上がった開催費用が、
開催国や、地元自治体の財政負担がのしかかるだけで、
経済的なメリットを感じられなくなっている。
近年では、テロに備えたセキュリティ対策などの、
警備関連費用が増大しているのも、その一因だ。
それが、2024年大会と2028年大会の、無競争での開催都市決定となった。
2024年のパリ・オリンピックは、
1924年のパリ・オリンピックから、ちょうど100年にあたる。
拡大路線を続けてきたオリンピックの、曲がり角の大会になるのかもしれない。