2016年の失敗から学んで掴んだ、2020年の東京オリンピック招致
2016年のオリンピック招致に挑んで、失敗した東京。
選考では、
「ブラジル・リオデジャネイロ」、「スペイン・マドリード」、「アメリカ・シカゴ」
と争い、
1回目の投票は、22票を獲得して3位で通過。しかし、
2回目の投票では、20票と票を減らして、決戦投票に進めずに落選した。
この失敗を糧に、再度のチャレンジとなった、
2020年のオリンピック招致は、「オールジャパン態勢」 で挑んだ。
JOCと、開催都市の東京だけではなく、日本政府や財界、
さらには、皇室にも協力を仰いで、招致を勝ち取った。
高円宮妃久子さまは、「被災地支援の感謝を伝えるため」 との名目で、
オリンピック招致活動ではなく、日本サッカー協会の名誉総裁として、
アルゼンチンサッカー協会との、友好記念行事に出席するための、渡航としていた。
IOCが重視する、政府の財政保証は、
2016年招致の時は、アピール不足もあったが、
2020年招致では政府の強いバックアップがあった。
懸念の、原発事故・汚染水問題についても、
あるIOC委員からアドバイスを受けて、敢えて触れて、安全をアピールした。
さらには、スポーツ界が一丸となり、
国際化を進めていく努力をしていたのも、見逃せない点である。
最も懸念されていたのは、開催都市や国内の、関心・支持率であった。
それは、2012年のロンドンオリンピックで、
日本選手団が活躍したことで、上昇をもたらした。
ロンドンオリンピック終了後には、JOC主催で、
メダリストによる、日本選手団の銀座パレードを行い、その際にも、
2020年東京オリンピック・パラリンピック招致の、PRを積極的に行っていた。
その結果、招致委員会が、ロンドンオリンピックの開催前に行った世論調査では、
賛成58％だったのに対し、大会後の調査では、66％まで上昇を記録したのだ。
2013年に、IOCが公表した最終支持率調査の結果は、
東京都内で70％、全国で67％が賛成と答えていた。
2012年5月に、IOCが公表した調査結果では、
首都圏での賛成は、47％と半数以下だったことから考えると、
ロンドンオリンピックで日本選手団が活躍が、
成功の大きな要因になったのは、間違いない。
2016年の招致失敗があったからこそ、
2020年の東京オリンピック招致が成功したと、言えるのではないだろうか。
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